日本企業大チャンス!東京オリンピックで恩恵を受ける会社

投稿日:2016.08.12更新日:2016.08.12

続々と日本人メダリストが誕生し、大きく盛り上がっているリオオリンピック。そんな中、4年後には、東京2020オリンピックが迫っています。訪日外国人の増加が見込まれたり、オリンピック需要による新たな雇用創出が期待されたりと、明るい話題がたくさん聞こえてきます。日本企業にとっても、東京オリンピックによって新たな仕事、案件が増え、恩恵を受ける会社が多くあると言われています。そこで今回は、東京2020オリンピック開催で、恩恵を受けそうな会社をご紹介します。

1. 大成建設株式会社

国内外における建築・土木の設計・施工、環境、エンジニアリング、原子力、都市開発、不動産など幅広い分野で事業展開している大成建設株式会社。1873年創業の日本を代表するスーパーゼネコンであり、建築から土木の幅広い分野で、グローバルに事業を展開する企業です。同社は前回東京五輪開催時のメイン会場、国立競技場の建設を手掛けた実績を持っており、今回の東京オリンピック関連銘柄として注目されています。

2. 株式会社一休

高級ホテル・高級旅館専門予約サイトである「一休.com」で有名な株式会社一休。先日、ヤフージャパンによって買収され大きな注目を集めました。宿泊産業は東京オリンピック開催などもあり、今後市場規模の増加が見込まれています。また、訪日外国人の数も増加が見込まれており、追い風が吹いています。そんな中、ネットでの宿泊予約サービス運営を行う同社の成長への期待が高まっています。

3. 株式会社電通

広告代理店として日本のトップクラスシェアを誇り、世界でも上位の地位を築いている株式会社電通。クライアントも、各業界の大手企業、マスメディアなど幅広い取引があります。そんな同社は今回の東京オリンピック開催の立役者といっていいほどの貢献をしてきました。オリンピックなど放映権、マーケティング権、マーチャンダイズ権などを独占的に販売できる権利を獲得しているため、今後も引き続き同社の成長が予想されます。

4. ショーボンド建設株式会社

土木建築工事の請負、土木建築工事の設計ならびにコンサルタント業務を行っているショーボンド建設株式会社。同社はコンクリート構造物の耐震補強最大手で、東日本大震災後に各方面から引き合いが急増化しています。近年地震が多く発生している日本において、オリンピック招致に伴う橋梁やビルなど老朽化が進んだコンクリート構造物の補修工事は必須事項です。同社はそうした期待から注目されています。

5. 清水建設株式会社

1804年(文化元年)に創業され、グループ会社25社、海外36拠点を展開する総合建設業のリーディングカンパニーである清水建設株式会社。同社は1964年の東京オリンピックでは、国立屋内総合競技場(現・国立代々木競技場)を建設した実績があります。オリンピック招致で東京湾岸地域を中心に競技場のインフラ整備に1300億円を投じるとしており、大きく恩恵が見込まれています。

企業にとってオリンピックは大チャンス!?

大きな経済効果があると言われているオリンピック。日本経済の成長を加速させるためにも、2020東京オリンピックは何としてでも成功させたいところです。そのためには、日本企業の力が不可欠であり、彼らにとっても東京オリンピックは、今後の会社の成長のための大チャンスでもあります。4年後の2020東京オリンピックを成功させ、日本企業、そして日本経済がさらに飛躍を遂げることを期待したいですね。

iPhoneの方はこちらからダウンロードAndroidの方はこちらからダウンロード

×